経済科学部
経済科学部の概要
学科
- 経済科学部現代経済学科 (入学定員115名 収容定員460名)
- 経済科学部経済情報学科 (入学定員115名 収容定員460名)
取得できる資格･免許状
現代経済学科
- 中学校教諭一種免許状（社会）
- 高等学校教諭一種免許状（公民）
経済情報学科
- 高等学校教諭一種免許状（商業）
- 高等学校教諭一種免許状（情報）
経済科学部教育研究上の目的
経済科学部は、情報科学等の現代的諸科学を大幅に導入し、実際の経済現象や経済問題について、さらには経営・社会・環境等に関する諸現象や諸問題について、体系的に教育研究を行い、現代の経済社会・情報社会に求められる高度な知識と技術を有する人材を養成することを目的とする。
- 現代経済学科は、伝統的な経済学の成果を取り入れつつ、最新の経済現象や経済問題を学問対象とし、最新の統計的・数量的手法等を学問方法として教育研究を行うことによって、現代の経済社会を体系的に把握かつ科学的に分析する能力を有する人材を養成することを目的とする。
- 経済情報学科は、経済・経営・社会・環境等をシステムとして把握し、それらに対してコンピュータを駆使した科学的かつ論理的な教育研究を行うことによって、経済社会の発展に貢献しうる情報処理能力及び論理的思考力を有する人材を養成することを目的とする。
経済科学部3つのポリシー
経済科学部では、経済学と情報科学を有機的に結合させ、情報化時代・情報化社会に即した新しい経済教育と情報教育を行ないます。「地球的視野を持って地域社会の発展に貢献できる人材」を養成するという大学の教育目標とともに、「現代の経済社会・情報社会に求められる高度な知識と技術を有する人材」を養成することを、学部の教育目標として掲げています。この教育目標を達成するために、以下の3つのポリシーを定めます。
I. 学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
経済科学部は、学生一人ひとりが「現代の経済社会・情報社会に求められる高度な知識と技術を有する人材」となることができるよう、以下の3点を学士課程教育において身につけるべき学士力として明示します。
経済社会および情報社会に関する基礎知識や基本技能を修得し、それらを実際の経済あるいは経営・社会・環境等に応用できる能力を有すること。
修得した知識や技能にもとづいて、経済社会および情報社会の諸問題・諸課題を発見し、その解決に向けて論理的に思考・判断できる能力を有し、かつ分析結果を的確に表現できる能力を有すること。
経済社会や情報社会に関する諸領域において、各人が主体性をもって専門的学修を行なうと同時に、多様な人々とも協働し，協創する学修姿勢を有すること。
II. 教育課程の編成方針（カリキュラム・ポリシー）
経済科学部は、学生一人ひとりが円滑に大学の学修を開始し、学士課程をとおして深い学識を身につけ、「現代の経済社会・情報社会に求められる高度な知識と技術を有する人材」となることができるよう、以下の3点を教育課程の編成方針として明示します。
経済社会・情報社会等に関する初年次教育を実施します(修道スタンダード等)。そして主専攻科目として、両学科共通領域(A群)および各学科専門領域(B・C・F群等)を設置し、各群において基礎科目から発展科目まで専門教育を行ないます。また、多様な入学生を想定し、初年次から少人数教育を充実させると同時に、高学年次にはゼミ教育・卒論教育等を通じ、各人に専門的指導を行ないます(D・E群等)。
将来、社会人あるいは職業人として広範な視野・視点を備えるべく、主専攻科目内に他学部や他学科の科目を導入し、関連科目・周辺科目の充実を図ります(G・H群等)。また、国際化への対応の一環として、主専攻科目内に語学関係科目を導入します(Ｉ群等)。
実社会や地域社会で主体的に活動し、また多様な人々と協働・協創し、様々な経験や体験を蓄積させるべく、地域関係、キャリア関係、プロジェクト関係、インターンシップ関係等の学部独自の実践的科目を開講します。
III. 学生の受け入れ方針（アドミッション・ポリシー）
経済科学部は、「現代の経済社会・情報社会に求められる高度な知識と技術を有する人材」となる可能性を持った人を受け入れるため、以下の３点を学生受け入れの方針として明示します。
経済科学部では、経済社会・情報社会に強い関心を持ち、これまでの学修経験を通じて、以下の基礎能力を有する人を求めます。物事を論理的に考察できる人、物事を科学的に考察できる人、学修に真摯かつ熱心に取り組むことのできる人、明朗快活にコミュニケーションをとることができる人。
経済科学部は上記の基礎能力や資質を確かめるために、(1)一般入学試験、(2)大学入試センター試験利用入学試験、(3)一般・センター併用入学試験、(4)ＡＯインターアクション入学試験、(5)公募推薦入学試験、(6)指定校推薦入学試験・附属高校推薦入学試験、(7)帰国生入学試験、(8)外国人留学生入学試験、(9)編入学試験・学士入学試験などを実施します。
(1) 一般入学試験では入学後に必要な基礎学力を有する生徒を選抜するために、個別学力試験に重点を置き、調査書を加味して総合的に評価しますが、一部日程では取得した英語資格も加味します。
(2) 大学入試センター試験利用入学試験では入学後に必要な基礎学力を有する生徒を選抜するために、大学入試センター試験に重点を置き、調査書を加味して総合的に評価します。
(3) 一般・センター併用入学試験では入学後に必要な基礎学力を有する生徒を選抜するために、個別学力試験および大学入試センター試験に重点を置き、調査書を加味して総合的に評価します。
(4) ＡＯインターアクション入学試験では、経済科学部入学を強く希望し、学修のみならず万事に真摯かつ熱心な生徒を選抜すべく、一定の評定平均値を条件に、講義理解力試験と面接・出願書類とを同等の比重で採点し、調査書等も加味して総合的に評価します。
(5) 公募推薦入学試験では、学校長から推薦され経済科学部入学を強く希望する学修意欲の高い生徒を選抜すべく、一定の評定平均値を条件に、英語方式・小論文方式では個別試験と面接・出願書類とを同等の比重で採点し、調査書等も加味して総合的に評価します。また、指定資格方式・英語資格方式では面接・出願書類を特に重視して採点し、調査書等も加味して総合的に評価します。
(6) 指定校推薦入学試験・附属校推薦入学試験では、修学実績をともなう高校等を対象とし、学校長が推薦し経済科学部入学を強く希望する生徒を選抜すべく、一定の評定平均値を条件に、面接・出願書類に重点を置き、調査書等も加味して総合的に評価します。
(7) 帰国生入学試験では、経済科学部入学を強く希望し、学修のみならず万事に真摯かつ熱心な帰国生を選抜すべく、AOインターアクション入学試験と同じ方式で評価します。
(8) 外国人留学生入学試験では入学後に必要な基礎学力および一定の日本語力を備えた外国人留学生を選抜するために、小論文および日本留学試験を同等の比重で評価し、さらに面接・出願書類等を加味して総合的に評価します。
(9) 編入学試験、学士入学試験では、主に3年次からの修学に必要な学力を有する者を選抜すべく、個別学力試験に重点を置き、面接・出願書類等を加味して総合的に評価します。
経済科学部の入学者には、カリキュラムポリシーにもとづく教育課程を通じ、ディプロマポリシーに定めるところの①知識・技能、②思考力・判断力・表現力、③多様な人々と協創する姿勢を涵養し、「現代の経済社会・情報社会に求められる高度な知識と技術を有する人材」として養成します。